年収：250万円～250万円

月給：19万円～19万円

本社総務部門にて、総務事務をお任せします。 【主な仕事内容】 ■ご入社後から ・社会保険加入手続きや見直し ・規定整備のフォロー ・制服管理や備品管理などの諸雑務 ■慣れてきたら ・採用業務（日程調整、入社・退職手続きなど） ・専用システムへの入力（人事データ登録、給与データ、勤怠チェック等） ・給与計算（160名程度） ・現金管理　 ・採用業務（日程調整、入社・退職手続きなど） 入社後まずは先輩社員のフォローから始めていただきます。 OJTで丁寧に教えていきますのでじっくり覚えていただける環境です。 データ入力等に慣れていただきながら、少しずつ新しい業務を教えていきますのでご安心ください。

年収：500万円～700万円

月給：30万円～44.5万円

◆東証スタンダード市場に上場するグローバルメーカーで幅広い人事・総務業務の運用とマネジメントをお任せしたいと考えております。 ■職務内容： 人事・総務業務の運用とマネジメント 【主な人事業務】 ・人員計画の策定 ・採用（高卒、大卒、キャリア） ・教育研修企画・運用 ・勤怠・給与業務の管理 ・人事評価／人事制度の設計・運用 ・安全衛生・防災・BCP対応 ・組合対応 【主な総務業務】 ・株主総会の運営 ・株式事務 ・インフラ設備の保全 ・法務 ・車両管理 ・広報 ・文書管理 ・対官公庁、地域コミュニティとの渉外 ・CSR

年収：650万円～1,000万円

月給：36万円～55万円

人事部は（１）グループ人事課（２）人事制度課（３）ダイバーシティ推進センター（４）人材・組織開発課、の4課で構成されており、当社及びグループ会社（国内・海外）に向けての人事制度企画・運用、グループ（国内・海外）の人事課題に対する支援、当社の人事労務業務全般　（昇進昇格、評価、給与、労務管理、雇用管理　など）を行っています。 ◆配属課である（４）人材・組織開発課　の業務 ① 採用に関する業務（新卒採用・キャリア採用・障碍者採用） ② グループ（国内・海外）および当社に向けた教育・研修の企画立案及び実施（営業・サービス等の実務研修・専門教育を除く） ③ グループ（国内・海外）の人材開発、組織開発に関する業務 ④ 国内グループ会社（販売会社）の教育担当者育成業務（営業・サービス等の実務研修スキルを除く）　　他 主に③人材開発、組織開発をになうスペシャリストとして、当社グループの働きがい向上の取り組みの推進を担っていただきたいと考えています。 各種サーベイの企画や運用を通じて、組織の現状把握や課題抽出、サーベイ結果の分析から、改善・変革のための具体的アクションの立案と実施に向けて、一気通貫に取りくんでいただくことを想定しています。（具体的な施策が、人事制度に関わる場合は、部内の他課と連携します。） 現状も、当社グループでは、360度評価、社員満足度調査・エンゲージメント調査などを実施していますが、より組織や個人のパフォーマンス向上、社員のエンゲージメント向上に向けての活動を推進していきたいと考えています。 ※本ポジションで採用する方は、組織開発に関わる業務をメインにご担当いただきますあ、一部、課内の他業務（採用、人材育成・教育/研修等）も分担いただく可能性があります。

年収：400万円～535万円

月給：24万円～32万円

■以下業務を全般的に行って頂きます。 〈メインでお任せ〉 ・経理分野：経費支払、社内精算、伝票処理、口座管理、買掛金管理、小口現金出納、その他決算処理等 ・物流分野：経費、買掛金支払処理、受発注業務 〈その他〉 ・総務分野：稟議処理、社内行事、OB会対応、印章管理、庶務全般 ・人事分野：社会保険・労働保険、勤怠管理、入退社手続き等 ※東京本社の同様の業務担当者と連携するため、東京本社への出張が頻繁にあります。 同社では経理・総務・人事部門が無く、親会社が統括しており、今回は、名古屋支社の管理を担う総合事務職になります。将来的には東京本社に転勤可能性も含む総合職となります。

年収：400万円～550万円

月給：25万円～34.3万円

■評価制度◎業績に加え挑戦や成長も評価してくれる実力主義の企業で労務担当として下記のような業務に携わって頂きます。 【具体的な業務内容】 ■勤怠管理 ■給与計算 ※派遣社員800名、正社員400名分の勤怠管理と給与計算を皆で分担して行います。

年収：400万円～500万円

月給：25万円～31.2万円

■評価制度◎業績に加え挑戦や成長も評価してくれる実力主義の企業で人事として下記のような業務に携わって頂きます。 【具体的な業務内容】 ■中途採用業務 └採用目標：中途３５名 ■求人媒体・エージェント対応 ■面接対応 ■日程調整、候補者フォロー 　　 ※同社はエンジニアの採用が一番の収益源となるため、採用活動が事業活動の中核を担っています。そのため、採用成果が経営に直結する非常にやりがいのある業務となります。